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これは2009年の記事だが、ネパールに住む18歳の青年が人間の髪の毛を使った太陽電池を発明した。

髪の毛を使った太陽電池を発明したミラン君

髪の毛を使った太陽電池を発明したミラン君

この青年はミラン君といいネパールの典型的な農村地帯で暮らしている。
このあたりは」、1日のうち16時間は停電しており、つねに電気が足りない状態で、ミラン君はそんな状況を打開すべく発電機の制作に取り掛かったという。

最初は川の流れを使った水力発電機を作ろうとしたのだが、機材が高価なために断念。次に大型の太陽電池に取り掛かったのだが、通常太陽電池に使用されるシリコンが高価で手に入りにくいため、彼は考えました。
そして、物理学者スティーブン・ホーキングの著にあった「髪の毛に含まれているメラニンが光エネルギーを電気に転換する力を持っている」という1節を思い出し、髪の毛を使った太陽電池を想いついたということです。

ミラン君らが発明した髪の毛太陽電池は、製造コストもたったの23ポンド(約3,500円)と従来の半値であり、大量生産した場合はその半分、つまり従来よりも4分の1の価格で提供できるそうです。

 


八丈島の地熱発電所

日経新聞によると、日本には新型原発23機分にも相当する、世界第3位、2347万キロワットもの地熱発電の資源量があるという。
原発代替エネルギーの主力となりうる規模だ。
しかしその開発をめぐっては環境省の規制が大きな足かせとなっている。地熱資源の8割が開発規制のある自然公園内に存在するためだ。
自然公園を管轄する環境省は自然保護の観点から地熱発電の導入には慎重で、規制緩和をめぐり地位熱発電推進派との間で攻防が繰り広げられているという。

元記事は 日経新聞  2012.3.13

 

脱原発に向けて各地でデモが行われ、再稼働を阻止する声が上がり、ソーシャルネットワーク上で様々な議論がされている。

脱原発を実現するために重要なのが「エネルギーシフト」である。

自然エネルギーの導入
発送電の分離
スマートグリッド

などいくつかの指針が上がっているが、それが機能するまでにはまだ時間がかかってしまうのが現状である。

そんな中、いますぐにでも取り組めるエネルギーシフトのためのアクションがあるので、ここに紹介しよう。

 

電力会社との契約アンペアを小さくする

ご家庭の電気を各部屋に分配するための配電盤。そこにアンペアブレーカーというものが取り付けられている。
このアンペアブレーカーには10、15、20、30、40、50、60と7段階になっており、料金は以下のようになっている。

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ドイツは昨年、福島第一原発事故を受けて「脱原発」の方針を決定、現在17機ある原子炉のうち8機が停止中だ。
昨年「脱原発」の直後には一時、周辺国からの輸入電力に依存したが、現在では輸入より輸出が多い輸出超過状態となり、周辺国へ電力を供給している。
太陽光や風力などの自然エネルギー利用の増加と、全体のエネルギー消費量を抑える「効率化」が回復の要因だ。

一方電力の7割を原発に頼るフランスはそれでも供給量が足らず、冬馬のピーク時にはドイツからの輸入超過に陥った。

原発大国よりも、自然エネルギーの開拓や電力利用の「効率化」を進めながら「脱原発」している国の方が電力供給に余裕があるという、日本の「常識」とは異なる事態が実現している。

情報は   2012.2.20

 


愛知県沖海底で、世界初のメタンハイドレートの掘削作業が始まった。
メタンハイドレートはメタンと水が結合した物質で、次世代のエネルギー資源として期待が大きい。

この情報は 東京新聞  2012.2.14

 

東京新聞 2012.1.27

 沖縄県が県海洋深層水研究所(同県久米島町)で12年度、海水の温度差を利用して電力を生み出す「海洋温度差発電」の100キロワット級発電プラントを設置し、実証試験を始めることが26日、分かった。県によると、商用化を想定した実際の海域での実証試験は世界初という。

 海洋温度差発電は、表層の比較的温かい海水で沸点が低いアンモニアなどを蒸発させてタービンを回した後、深層の冷たい海水で再び液体に戻す仕組み。国内では佐賀大海洋エネルギー研究センターが佐賀県伊万里市で30キロワット実験プラントを稼働させているが、一部を外部電源に頼っている。
(共同)

この記事は 東京新聞

 

2011.8.21

米・ニューヨークに住む13歳の少年が、今までにない画期的な太陽光発電のモデルを発表して注目を集めている。従来の発電パネルは平面のものが一般的だったのだが、彼が発表したのは、木の枝葉をモチーフにした発電モデル。

これにより従来型のものよりも20パーセントも効率的に発電できるという。冬の日の短い時期には、50パーセントも発電効率がアップするというのだ。この発表を行ったのは、エイダン ・ダウヤーさん(13歳)。
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京都民報 2012.1.7

12月10日に龍谷大学(京都市伏見区)で開催された「原発ゼロ・『京都アピール』講演会」での、安斎育郎・立命館大学名誉教授、飯田哲也・環境エネルギー政策研究所所長の発言(大要)を紹介します。

覚悟を決めてやりぬく

福島の事故から日本は大きく変わっていかざるを得ないでしょう。福島の事故は、明治維新、敗戦後の焼け跡から起きた変化に匹敵する変化を日本社会に起こすでしょう。明治維新も紆余曲折を経ました。今回も10年単位で粘り強くやりぬく覚悟が必要ではないでしょうか。
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日経新聞 2012.1.8

植物の光合成をまねて太陽光をエネルギー源に水素や化学原料を製造する研究開発が本格化してきた。光触媒などを使って水を分解し、温暖化ガスの二酸化炭素(CO2)を化学原料に変えて貯蔵する。自動車燃料や医薬品原料に使う。化石燃料に依存しない社会に不可欠な本命技術と期待され、「10~20年後には実用化のメドを」との声が高まっている。

 

日経ビジネスONLINE


村沢 義久 【プロフィール】 2012.1.4

この連載「『燃やさない文明』のビジネス戦略」は、日経BPの環境総合サイト「ECO JAPAN」の終了に伴い、日経ビジネスオンラインで継続して掲載することになりました。バックナンバーはこちらでお読みいただけます。

「太陽光発電は高コスト」との認識は急速に過去のものとなりつつある。需要者目線に立った新しい太陽光発電ビジネスの台頭で設置コストが急激に下がっているからだ。

この傾向が定着すれば補助金は不要になる。2012年7月には再生可能エネルギーの全量固定価格買い取り制度(FIT)がスタートするが、将来的には買い取り価格の高値維持は必要なくなる。
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東京新聞 2012.1.4

太陽光パネルを自作する自給エネルギーの会@流山の会員ら=千葉県流山市で
 自然エネルギーの発電所をつくって、地域の電力をまかなえないか-。こんな壮大な目標を見据え、この春のNPO法人化を目指す市民団体が、千葉県流山市にある。
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swissinfo.ch 2011.12.22

原発はすでに過去の電力源?暗闇に淡くライトアップされたミューレベルク(Mühleberg)原発 (Keystone)

鹿島田芙美(かしまだ ふみ), swissinfo.ch


原発を廃止すれば電力不足で経済が停滞したり、火力発電の稼働率増加で二酸化炭素(CO2)排出量が増えるなど、さまざまな影響が現れると懸念されている。しかし、段階的な脱原発なら温暖化対策も達成でき、経済成長も実現できる。

そう話すのは、連邦工科大学チューリヒ校(ETHZ/EPFZ)のコンスタンティノス・ブルホス教授だ。

 

省エネ技術などの研究を手掛けるブルホス氏は、ほかの研究者数人と共に、脱原発がスイスのエネルギー供給や経済にどのような影響を与えるのかを調査。そ の研究結果をまとめた論文「スイスにおけるエネルギーの未来(Energiezukunft Schweiz)」が今秋発表された。

脱原発を実現しても現行の温暖化対策は技術的に可能か、また脱原発を受け経済はどう動いていくのか。今回の共同研究を取りまとめたブルホス氏に詳細を聞いた。
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北海道新聞 2011.12.18
 【ベルリン共同】2022年末までに設置されている原発17基を全て閉鎖することになっているドイツで、今年の電力発電量に占める再生可能エネルギーの比率が約20%となり、初めて原発を上回る見通しとなったことが分かった。電力会社などが加盟するドイツ・エネルギー水道連盟が18日までに発表した。

 東京電力福島第1原発事故を受け、原発計8基が稼働停止していることが大きな要因。官民挙げて再生可能エネルギー普及に力を入れていることも背景にある。

 

家電Watch 2011.11.28

イベントレポート

太陽電池の変換効率よりも大事なこと、来年の“原発全停止”で変わることとは

~JPEA「第28回 太陽光発電システムシンポジウム」

一般社団法人 太陽光発電協会(JPEA)は、太陽光発電のビジネスの可能性を探り、政策や技術開発動向の最新情報を紹介するイベント「第28回太陽光発電システムシンポジウム」を、11月16日と17日に実施された。

JPEAは太陽光発電における業界団体。8月に成立した「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法(以下、再生エネ法)案」を受け、イベントを実施した。
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@IT MONOist 2011.11.14
風力や太陽光などの再生可能エネルギーは、出力が変動しやすいという欠点がある。南極ではこの問題が日本国内以上に深刻だ。日立製作所が開発したシステムは、風力発電を使って水素を生成し、これを別の物質と化合させて液体として蓄えることで長期的な出力変動の課題を解決した。
[畑陽一郎,@IT MONOist

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ECO誠 松田雅央の時事日想: 2011.11.8

原発事故以降、再生可能エネルギーの利用が緊急のテーマになっている。必要性は広く認められているものの、開発コストなどの問題から批判的な意見も多い。それでは世界の先端を行くドイツは、コストとメリットのバランスをどう見積もっているのだろうか。

著者プロフィール:松田雅央(まつだまさひろ)

ドイツ・カールスルーエ市在住ジャーナリスト。東京都立大学工学研究科大学院修了後、1995年渡独。ドイツ及び欧州の環境活動やまちづくりをテー マに、執筆、講演、研究調査、視察コーディネートを行う。記事連載「EUレポート(日本経済研究所/月報)」、「環境・エネルギー先端レポート(ドイ チェ・アセット・マネジメント株式会社/月次ニュースレター)」、著書に「」、「」など。ドイツ・ジャーナリスト協会(DJV)会員。公式サイト:「ドイツ環境情報のページ

再生可能エネルギー(EE)開発のコスト(左)とメリット(右)のバランス(出典:ドイツ連邦環境省の報告書「再生可能エネルギー開発のコストと利用」)

ソーラー、風力、バイオマス、水力など、自然エネルギーを中心とする再生可能エネルギーが緊急のテーマとなっているのは周知のとおり。日本でもそ の必要性は広く認められているが、開発コストの高さや安定性の問題からエネルギー供給の主軸とするには懐疑的な意見が多い。それでは世界の先端を行くドイ ツは、コストとメリットのバランスをどう見積もっているのだろう。
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産経Photo 2011.10.19

川崎重工業は19日、潮の満ち引きを発電に使うシステムの開発に乗り出すと発表した。数十億円を投じて沖縄県とスコットランドで実証実験を進める。 (続きを読む…)

 

東京新聞 【私説・論説室から】 2011年10月12日

アジアモンスーン気候の日本は、雨の列島でもある。山肌に降り注ぐ雨粒は、無数のせせらぎをつくり、やがて川となる。

その水力を利用した小規模発電が、農山村で活躍していることは意外と知られていない。雑誌「季刊地域」(農文協)が「いまこそ農村力発電」と題した特集で、全国各地の中小水力発電を紹介している。
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東京新聞 2011年10月9日 朝刊

地下に十分な熱水のたまり場があるかを探る技術者ら=先月14日、北海道赤井川村の阿女鱒岳で(東条仁史撮影)

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ぬかるむ道を車に揺られて山奥へ進んだ。地元通からは「ヒグマに気をつけて」と言われた。九月中旬、北海道小樽市から南へ十数キロ離れた阿女鱒 (あめます)岳。訪ねた国有林の一角では、作業着の技師らが地中の電磁波を測定する装置を使い、地下に「天然のボイラー」がないかを探っていた。地熱発電 に使える熱水のたまり場のことだ。

地熱発電は温泉と同じように地球内部の熱を利用する。温泉より深い地下一~三キロまで井戸を掘り、二〇〇~三〇〇度の熱水のたまり場から噴き上がる蒸気でタービンを回して発電する。
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産経新聞 2011.9.19

光の吸収率が従来のシリコン製の100倍以上の太陽電池を、岡山大大学院自然科学研究科の池田直教授のチームが「グリーンフェライト(GF)」と名付けた酸化鉄化合物を使って開発している。
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