今年の３月に電気事業連合会が作成し、配布しているパンフレット「原子力２０１２」の中で、現在も制御不能状態にある福島第一原発の１号機～３号機を『冷温停止』と本来の意味とは異なる記述をしていることが発覚した。
■神戸新聞の記事 / 事故炉、「冷温停止」と表現 電事連パンフレット
「原子力２０１２（コンセンサス）」 冷温停止が記述された箇所
本来、冷温停止は通常時に原発が安定停止した時に使う用語で、事故で炉心溶融（メルトダウン）が起きた第１原発には当てはまらない。政府と東電は「冷温停止状態」という新たな用語をつくり、昨年１２月にこの状態になったと宣言したが、今回の電気事業連合会の件では、はっきりと「冷温停止」と明記されている。
このような情報操作は許されてはならない。
＜原子力２０１２（コンセンサス）＞
２０１２．５．５より転載
５月５日の今日、北海道電力の泊原発が停止し、42年ぶりに原発の稼働していない日を迎えた。
うれしい日に申し訳ないのだが、この先の不安を伝えたい。
ぼくとしては珍しく、拡散してほしい話だ。
何かというと「偽装停電」の不安だ。市民が「原発なしでも電気は足りる」と言っている最中、
停電させるのは「やっぱり原発が必要なんだ」というＰＲに使える。
電力会社と政府は、去年も「計画停電」を偽装した。
その前に「需給調整契約*」を使って大口契約者の電気を止めれば足りたのに、それをしなかった。
しかもピークの出ない土日や平日の夜間、街路灯まで消した。
これは偽装だろう。そこまでする人たちが、この「原発は不可欠」と訴えたいこのタイミングを
逃すだろうか？
もともと家庭の電気消費は少ない。2010年で年間わずか22％にすぎない。
しかも足りなくなるのはピーク消費のある、ごく一時的だけだ。
ピーク時の「夏場・平日・日中」は、家庭の三分の二は不在で、ピークの電気消費に対する
家庭消費の割合は１割にすぎないのだ。
だからそもそも家庭の問題ではない。節電すべきなのは事業者なのだ。
原発を再稼働させたい人たちによる、この夏の”電力不足”キャンペーンがかまびすしいが、nanohanaでは繰り返しお伝えしているように、電力は十分足りており、すべての原発が停止しても不足しない。電力会社はこの事実は都合が悪いので、極力発電能力を小さく見せようと躍起だ。
昨年の記事だが、ダイヤモンドオンラインに、東電による揚力発電能力かくしの実態の詳しいレポートが掲載されている。
題して東電がようやく認めた“隠し玉” 揚水発電で夏の電力不足解消へ ２０１１．４．２５
それによると、東電は夏の供給力の見通しを、4650万キロワットしか見込んでいなかったが（２０１１年３月時点）、実は計15ヵ所で1050万キロワットもの揚水発電の供給力が盛り込まれていないという。
２０１１年４月１５日になり、「7月末時点で5200万キロワットの供給力を確保した」として小出しに積み上げてきているが、それでも揚力発電は400万キロワットしか盛り込まれていない。
震災の影響で1050万キロワットのうち160万キロワットは使えないと言うが、それでもまだ490キロワットが計上されていないことになる。
揚力発電では、水のくみ上げに要する電力の70％しか発電することができない。30％がロスとなり失われる。従って、490万キロワットを発電しようとすると、夜間に700万キロワットの余剰電力が必要となるが、すべての原発が停止してもこれが可能か？
ダイヤモンドオンラインの記事は、夜間の最低需要は3000万キロワットほどなので、700万キロの余剰を生み出すことは十分可能であると結論づけている。
．
東電はこのように当然計算に入れるべき供給力を隠しながら、電力は足りないと言ってきた訳だ。
そして、自己の発電能力をできるだけごまかして少なく見積もることは、東電だけでなく全国の電力会社で行われている。このごまかしには、国も荷担しており、４月２６日には政府の「需給検証委員会」が揚水発電の積み上げは期待できないという”意見”で一致したと報じられている。
政官民マスコミそろってのこうしたウソとごまかしに、だまされまい。
テレ朝 モーニングバード ２０１２．４．６ 13分
20120406 ２日間で作った即席の安全基準 投稿者 PMG5
TBSニュースバード ２０１２．３．２６
NHKによると、
大飯原発のストレステスト（一次評価）結果を「検証」してきたとされる、国の原子力安全委員会は3月23日、その評価を発表する。
「福島第一原発を襲ったような地震や津波が来ても深刻な事故には至らない対策が取られている」とする、保安院の評価を受けいれ、「関西電力が福島第一原発の事故後に行った緊急の津波対策の効果を示せたことは、重要なステップだ」として、一定の評価をする方針。
国はこの評価を「判断材料」として、再稼働に向けての動きを加速する段取りだろう。
元情報は ２０１２．３．２３
東京新聞が電気料値上げをめぐる東電の姑息なやり方を暴いた。
《東京電力は来月一日から企業向け電気料金の平均１７％引き上げを発表しているが、利用者が同社に値上げを了承しないと伝えれば、現在の契約期間内は現行料金が適用されることが分かった。この点について、東電は周知しておらず、批判の声が上がっている。》
多くの企業はそれぞれ日付の異なる1年契約を行なっており、4月1日時点で契約期間が残っている。記事によると《東電広報部の担当者は「契約途中での料金変更は、双方の合意なくして一方的にはできない。》としており、契約企業が断れば、残り契約期間は値上げができないことを認めている。しかし、東電はこのことを契約企業に伝えておらず、このままでは断れるとは知らずに値上げに応じてしまう企業が続出するだろう。
元の記事は 東京新聞 ２０１２．３．２０
値上げのお断りは電話一本でOK！
２０１２．３．１９モーニングバード １０分
PRESIDENT Onlineより
“草の根運動”ならぬ「人工芝運動（Astro Turfing）」という言葉があるらしい。草の根運動に見せかけて世論を誘導する手法のことをさす。
玄海原発の運転再開を偽世論で動かそうとした九電やらせメール事件はまさにこれにあたる。
《「人工芝運動は本物の草の根運動を目立たなくさせ、さらには枯れさせるのが目的。どちらが“本物”の市民の意見か、世論が定まっていないような場面にこそ、人工芝運動が使われる」》
《“意見表明の自由”を守るには、一方で“嘘の表明”も許容せざるをえない。嘘を見抜く力を磨くことは、今後ますます重要になるだろう》
元記事は PRESIDENT Online 注目のキーワード プレジデント 2012年4月2日号
２０１２．２．２８ より転載
きょう２月２８日の各紙は一斉に民間事故調査報告書なるものが発表されたと報じている。
それにとどまらない。テレビは一斉にこれを報じている。
報じられたその内容は総じて菅政権下で行われた事故対策について厳しいものだ。
それはそれでいい。
菅や枝野の対応を弁護するつもりはない。
さすがに民間人の手による調査は手厳しく、そしてなによりも政府や国会の調査・検証より迅速であると妙に感心してその報道を最初は受け止めたものだ。
しかしよく考えてみればそのいかさまぶりに気づいた。
世間は気づいていないだろうから教える。
民間報告書とはなんだ。民間による原発事故の調査・検証などというものが、いつ、どのような形でおこなわれることになっていたのか。
そんなことは誰も知らなかっただろう。
そう思って各紙の報道を読んでいくうちにわかった。
この調査は「福島原発事故調査独立検証委員会」の手によるという。
この仰々しい名前の委員会は「元新聞記者が理事長を務める財団法人」が選んだ官僚ＯＢや御用学者、ジャーナリストたちから構成されたものであるという（２月２８日産経）。
元新聞記者とは誰か、どういう名前の財団法人なのかと、さらに疑問を抱いて各紙を読み進めていくうちに毎日新聞に次のような説明を見つけた。
すなわち船橋洋一元朝日新聞主筆が理事長である一般財団法人「日本再編イニシアティブ」という団体が委員会を作って作らせたものであるということだ。
なんだこれは。
確かに民間団体の調査であるには違いない。
しかしそれは民間団体の一つに過ぎず、決して政府に対する国民という意味での民間ではない。我々の立場を代弁しているものではない。
親米保守の一握りのグループに手によるまったくの私的な報告書だ。
どうりでその報告書の中には次のような記述がある。
産経新聞だけが書いているのも象徴的だ。
「・・・自衛隊と米軍は震災直後から『日米調整所』を防衛省内などに設け救援や事故対応で連携。外務省や東電を交えた日米当局者の会議は防衛省内で開催された。２２日に官邸主導の日米会合が立ち上がるまでの間、『日米間の調整を担ったのは自衛隊と米軍の同盟機能だった』。
報告書は日米同盟の今後の課題として『今回の事故と似通った事態が想定される核テロ攻撃時の運用態勢』構築の必要性を挙げている・・・日米防衛当局こそが『最後のとりで』だ・・・」（２月２８日産経）
なるほどわかりやすい。
こんなものは原発事故調査報告書でもなんでもない。事故調査報告書の名を借りた日米同盟礼賛の広報文書だ。
それにしても思う。
政府や国会の事故検証報告書はなぜもっとはやく出来上がらないのか。
それが早く出ておればこんな民間報告書なるものが大きく報道される余地はなかったはずだ。
それにしても思う。
こんな一団体の報告書をあたかも民間を代表する報告書のように大きく取り上げる大手新聞各紙とはまともなジャーナリズムなのか。
偽メディアによる、偽原発調査報告書であると読み流せばいい。
この記事は ２０１２．２．２８
東電は３月２日、福島県大熊町にある原子力災害対応拠点・オフサイトセンターを、福島第１原発事故後初めて公開した。
オフサイトセンターは現地災害対策本部として機能するはずだったが、停電などで機能しなくなり、昨年３月１５日には放棄されている。
公開されたセンターの写真は事故当時の状況をとどめている。
ブログ 瀬戸の風によると、
朝日新聞に掲載された写真には机の上にヨウ素剤の写真がはっきり写っており、社員にはヨウ素剤が配られていたとわかる。
同じ頃、原発周辺の住民には、事故内容も知らされず、ヨウ素剤が配られることも無かった。
写真は
元記事は
写真家ユージン・スミスさん（７８年死去）と共に水俣病を世界に知らしめたことで知られているアイリーン・美緒子・スミスさん（６１）が毎日新聞に「責任逃れ」「曖昧な情報流し」そして「被害者の対立」など、水俣と福島に共通する手口について語っている。
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■水俣と福島に共通する１０の手口■
１、誰も責任を取らない／縦割り組織を利用する
２、被害者や世論を混乱させ、「賛否両論」に持ち込む
３、被害者同士を対立させる
４、データを取らない／証拠を残さない
５、ひたすら時間稼ぎをする
６、被害を過小評価するような調査をする
７、被害者を疲弊させ、あきらめさせる
８、認定制度を作り、被害者数を絞り込む
９、海外に情報を発信しない
１０、御用学者を呼び、国際会議を開く
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
とりわけ被害者同士が対立に追い込まれるという悲劇を繰り返さないで欲しいt５お語る。
全文をお読みください。
記事はこちら 毎日新聞 ２０１２．２．２７
さんが 2012/03/01 にアップロード
全国署名受付中です！ 抗議しないと、承認したことと同じことになります！
震災がれきの広域処理は被災地の復興に是非必要と、まことしやかに言われているが、実は自分たちの手で処理することを望む被災地の声も多い。その方が雇用も生まれ、復興の助けになるという。
2月29日朝日新聞岩手版はそんな被災地の本当の声を伝えている。
インタヴューのなかで、岩手県岩水町長の伊達勝身さんは
「現場からは納得できないことが多々ある。がれき処理もそうだ。あと２年で片付けるという政府の公約が危ぶまれているというが、無理して早く片付けなくてはいけないんだろうか。山にしておいて１０年、２０年かけて片付けた方が地元に金が落ち、雇用も発生する。
もともと使ってない土地がいっぱいあり、処理されなくても困らないのに、税金を青天井に使って全国に運び出す必要がどこにあるのか。」
と語っている。
元記事は 「復興に向けて 首長に聞く」 朝日新聞 マイタウン岩手 ２０１２．２．２９
追記：元記事は削除されたようですが、こちらに魚拓がありました。
2分
原発事故、海外専門家から厳しい指摘 投稿者 samthavasa
原発事故、海外専門家から厳しい指摘 投稿者 samthavasa
東京都内で２４日から２日間にかけて行われていた、政府の東京電力福島第一原発事故・調査委員会の国際会議。昨年暮れに５０８ページにわたって報告された中間報告書の内容を受けて、アメリカやフランスなど５か国の専門家らの意見を聴取しました。
会議では、大量の放射性物質の放出や炉心溶融について、原因究明や国際社会への情報開示が不十分ではという声が相次ぎます。
「どの段階で炉心溶融に気づいたかが重要。情報公開や国際社会への連絡は、より適切に行われるべきだった」（韓国科学技術院教授 チャン・スンフン氏）
「日本の政府や事業者に対する社会の信頼が、明らかに欠如している。政府は透明性の確保に努力すべきであり、どのように意思決定が行われるのか明らかにすべきだ」（ＩＡＥＡ安全諮問グループ議長 リチャード・メザーブ氏）
会議を通じて繰り返し指摘されたのは、チェルノブイリや東海村の事故、インド洋の津波など、これまで何度も原発の安全性を見直すチャンスがあったのにその努力を怠ってきた日本政府と、日本人の「甘さ」に対する批判です。
「日本では人的被害を受けるような事故が、５年ごとに起きてきた。福島以前のことも考えて検証しないと前に進めない」（フランス原子力安全庁長官 アンドレ・ラコステ氏）
この夏までに最終報告を取りまとめる政府事故調査委員会は、国際社会から大きな疑問符を突きつけられた格好で、重い課題を背負った形となっています。（25日19:33）
日刊ゲンダイ ２０１２．２．２４
「飯舘村は原子力ムラのコントロール下に置かれている」――。福島原発事故で高濃度の放射能汚染に見舞われた飯舘村の酪農家、長谷川健一氏（５８）が「原発に『ふるさと』を奪われて」（宝島社）を出版。２０日、都内で会見を開いた。著書は原発事故直後から現在に至るまでの村の日々をつづったルポだが、驚くのは村民の被曝の影響を無視し、今も汚染の実態をヒタ隠しにし続ける村や国の対応である・・・
この記事は日刊ゲンダイ｢飯舘村のアキれた実情 酪農家はミタ 放射線量改ざん｣ ２０１２．２．２４
NHK「ニュースウォッチ９」 ２０１２．２．２２ 12分
20120222 日本で原発事故 その時アメリカは‥ 投稿者 PMG5
独自の情報収集でアメリカにはこれだけのことがわかっていた。
原発の一次情報を知っていた日本政府が、わかっていなかったはずはない。
もっとよくわかっていたはずだ。
アメリカは議事録を公開した。
日本には議事録すら残されていない。
この図をご覧になったことがある方は多いと思います。
小出裕章さんの有名な電力需給グラフです。
このグラフは全ての原発が停止しても電力は不足しないことを雄弁に語っています。
おさらいしましょう。
グラフの左方向は過去、右端が現在です。
青色は水力発電所の、黄色は火力発電所の発電能力です。
黒い線が入っていて最大需要電力量とあります。
一年で一番電力需要が多くなる夏場のピーク時の、瞬間最大の電力量を表しています。
その位置は青色と黄色の合計よりも下です。
つまり、現在日本にある水力発電所と火力発電所だけで、
夏場のピークの最大電力を乗り切ることが可能ということです。
さらに、赤の原子力発電の上に黒の自家発電があることにご注目ください。
民間が持つこれらの発電設備から、電力の供給を受けることが可能です。
その分は丸々余裕に割り当てることができます。
このシンプルなグラフはシンプルな真実を表しています。
原発が一つも動いていなくても、電力は不足しないし、家庭で節電の必要すらありません。
電力会社は電力不足を盛んに訴えていますが、それはこのように根拠のないデタラメなのです。
(続きを読む…)
被ばく量が生涯１００ミリシーベルト以下ではがんなどが発症する明確な根拠はないという国際放射線防護委員会（ＩＣＲＰ）の勧告は、日本政府が放射能の国内基準を決定する際の最大の論拠となっている。
ＮＨＫが昨年１２月２８日に総合テレビで放送した「追跡！真相ファイル『低線量被ばく 揺らぐ国際基準』」は、このICRP勧告に疑問を投げかけて大きな反響を呼んだ。
このNHKの番組に対し、「原発推進」を唱える３団体から理不尽なクレームが寄せられているという。これらの団体メンバーには、政・財・官・学のいわゆる「原子力ムラ」のＯＢらが顔をそろえ、これまで原子力安全神話を振りまいてきた当事者であるにもかかわらず、何ら福島原発事故への反省の弁もなく、ただ言いがかりのような噛み付き方をしている。
毎日新聞はこれを取り上げ、「細かな点を突っ込み、報道する側に『面倒くさい』と思わせ萎縮させるような空気を醸し出す。しかし自らは原発事故の総括もない。懲りていませんね」と批判。
報道機関は連携して、一斉に闘うべきであり、専門家の権威を恐れて沈黙していては、今後も原子力ムラに利用されるだけになる。メディアが試されていると他報道機関にも呼びかける。
これまでの原子力基準への疑問を投げかけたNHKの番組への、理不尽な横槍を許さないという姿勢を打ち出した、力の入った特集だ。
毎日新聞の記事は ２０１２．２．１６
《そもそも科学とは誰の、何のためにあるのか。報道とは誰のための営みか。
こうした原点が改めて問われている。 》
週刊朝日 2012/02/24号
《「値上げは権利だ」。昨年末、東京電力の西沢俊夫社長の言葉に、あなたも怒りを覚えたことだろう。東電は４月に企業向けの電気料金を一律１７％値上げし、家庭用の値上げも申請する方針だ。値上げの具体的な根拠も、納得できる経営合理化策も示さないまま、利用者の首を締めるのか。本誌は東電の「埋蔵金」を徹底追及する。》
東電の子会社は１６８社あるが、そのうち名前がわかるものは４０社しかない。
東電は子会社の情報を明かしていないがそこには多くの埋蔵金が眠っているという。
都内の子会社２４社の資産を整理するだけで１００億あまりがつくれるらしい。
東電はこれらの資産の整理等には手を付けずに、電気料金の値上げだけを打ち出している。
東電の高コスト体質に迫る。
気になったのは原発に関するくだり
《原発は造るときに１基あたり、３千億～５千億円ほど設備と投資がかかる。この借金（＝設備投資）は、原発を稼働して返済していた。今は原発を動かせないのに、借金は返さないといけない。維持管理費もかかる。つまり、稼働できない原発は、とんでもない不良債権なのです。
だから、東電はなんとしても原発を動かしたい。古い原発ほど、「借金」はすでに返済済みだから利幅も大きい。だからこそ、運転期間を４０年以上に延長しようとしているのです。》
この記事は 週刊朝日 2012/02/24号 ブログ 平和ボケの産物の大友涼介です。 ２０１２．２．１４より
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