地球と7代先のこどもたちを元気にしてゆく情報発信サイト
Header

川崎市の小学校用の給食食材検査で、ミカンからセシウムが検出されているにも関わらず、4月16、17日、使用を中止することなく複数の地域で給食に供された。

川崎市幸、多摩、麻生の三区で16日にセシウム3.8ベクレル/kg入りの缶詰、17日に9.1ベクレル/kg入の冷凍ミカン(いずれも地元神奈川県産)が使用されている。
ミカンは「入学・進級祝い」のフルーツポンチに使用され、とんだ毒入りの”お祝い”となった。

また、川崎市は今後もこの毒入りミカンを別地区で使用する予定で、当日弁当を用意する等、各自で自衛するしかない。

今後の使用予定
4月18日 川崎、中原両区:缶詰
4月19日 川崎、中原両区:冷凍  高津、宮前両区:缶詰
4月下旬  高津、宮前両区:缶詰

このことを報じている東京新聞には、《「セシウム検出のミカンを給食で出す必要はない。何のための検査か。出されたら、持ち帰らせ、親が食べる。万一を考えて将来ある子どもたちには食べさせない決断が必要だ」》語る父兄の憤りを伝えている。

また、記事によれば、《市教委は同検査結果を保護者に伝えることを学校側に求めていたが、複数の保護者が「まったく知らされていない」と話すなど徹底されていないことが分かった。教員でさえ知らないケースもあり、一部保護者から怒りの声が出ている。》

関連記事 
東京新聞  2012.4.17

 

NHK 2012.4.5 より
愛知県岡崎市の幼稚園で、先月21日、給食にうどんの具として出された乾燥シイタケが、放射性セシウム1400ベクレル/kgとはげしく汚染されていたことが、県の事後検査で発覚。これを園児と教職員530人が食べている。
問題のシイタケは《茨城県から出荷され、愛知県豊川市の加工業者が仕入れ業者を通じて仕入れて、1袋500グラムに分けて販売し、合わせて30キロが岡崎市などで流通しているとみられてい》る。

元記事は NHK 2012.4.5

追記
:この記事を掲載したところ、読者の方よりお便りをいただきました。
この幼稚園をよく知る方で、園長さんが早くから子どもたちの内部被曝を気にかけて給食の安全確保にとても気をつかってきたことを教えていただきました。
そして、この園が自然保育をスタンスに他園が拒否する障害児も当たり前に受け入れる等、すばらしい教育を行っていること、それを行うためにより多忙な幼稚園業務を一生懸命こなされていること、その多忙に加えて運営者がご年配ということもあり、インターネットなどから汚染食材の情報を得る機会は少ないのではというご指摘でした。
今回の検出を受けて園長さんは次のようなコメントを出しています。
「3.14 以来、食材業者と産地特定などの細かいところまで注意してきましたので、結果については大変残念です。
今回の干ししいたけは、一般に市販されているものであり、安全だと信頼して購入したものの一つでした。
私ども一園の問題ではなく、このことを社会全体で受けとめることが大切だと思います。
みんなで子どもを守るという立場で、五感で感知が出来ない放射能としっかり向きあっていただきたいと思います。」
( 2012.4.7より引用)

シイタケなどキノコ類は全食品中でも最も汚染のおそれが大きく、また汚染の度合いも激しいものの一つですが、国や自治体の検査体制はずさんで、ほとんどノーチェックで出回っているに等しく、これまでに各地の流通品からの検出が相次いでいます。しかし、その現実への理解はあまり浸透していないようです。

このように特に汚染に注意が必要な食材を見渡すと、キノコ類や水産物からはかなりの頻度で激しい汚染が検出されています。しかも汚染品の産地は広範に広がっており、残念ながら産地から安全なものを見分けることは困難な状況です。
その他、乳製品はベクレル数はあまり高くないものの、頻繁に汚染が検出されており、製品化の過程で混ぜるという性質上、これも産地からの見分けが困難です。

従って、キノコ類・水産品・乳製品は、しっかりした事前検査の体制がないところでは、給食への使用を避けるべきです。
全国で、このことを”常識”としてゆく取り組みが必要なようです。

 

☆学校からのおしらせ☆

●キノコ類(シイタケ)の放射生物質検査の結果について

2月3日付け厚生労働省「食品中の放射生物質検査の検査結果について(第313報)」において,国立医薬品食品衛生研究所が行った流通品の抜き打ち検査で栃木県矢板市の原木シイタケで暫定規制値を超える600ベクレルのセシウムが検出されています。つきましては,本校の給食において「シイタケ・乾シイタケ」等キノコ類については安全性が確認されるまで食材として使用しませんのでご安心ください。

目黒区立緑ケ丘小学校HP

 

追記:春日井市に問い合わせたところ、給食に使われる予定だったセシウム汚染されたスキムミルクのメーカーは全国酪農業協同組合連合会(全酪連)と分かりました。また、産地は東北・関東・東海の混合ということで特定できませんでした。同スキムミルクは流通していると思われるので、他校などでも使用される可能性があります。

- * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * –

春日井市学校給食に使われているスキムミルクから16.8ベクレルのセシウムが検出されています。
検査食材の試料採集場所は岩手県二戸市となっています
当初、春日井市ではこの汚染食材を、16日に使用するとしていたようですが、
問い合わせが多かったのでしょうか、その後、使用を中止することにしたようです。

春日井市教育委員会は、この食材の産地とメーカーを公表するべきでしょう。

お問い合わせ先

教育委員会学校給食センター 電話:
メールでのお問い合わせは専用フォームをご利用ください。


クリックで拡大

この情報はtwipic nao(脱原発に一票) 2012.2.14

(続きを読む…)

 

「牛乳は一○ベクレル、五ベクレルといった数値が(学校給食現場などで)基準になりつつあります」
子供に飲ませる牛乳に対する親の視線は厳しい。
消費者の、購買行動が放射能の実質基準値を下げているという、少しほっとするような記事です。
消費者が厳しく当たれば業界はそれに対応せざるを得ないという、好例になっています。

是非ご覧ください。東京新聞  2012.2.14

 

琉球新報 2012.1.30

 沖縄本島南部の小学校給食に使われた長野県産のエリンギから、東京電力福島第1原発事故由来と断定できる1キログラム当たり1・12ベクレルの放 射性セシウムが検出されたことが29日までに分かった。キノコ類の国の暫定基準値は1キログラム当たり500ベクレル。測定・分析した琉球大機器分析セン ターの棚原朗准教授は「直ちに人体に影響が出る数値ではない」と話している。県内の学校給食の食材から、原発事故由来の放射性物質が検出されたのは初め て。
(続きを読む…)

 

(立腹注意)
産経新聞 2012.1.22

 学校給食があるのに、一部の児童生徒は家から持参した弁当を食べる。福島第1原発の事故後、東京都内の学校ではこうした光景が増えている。放射能への不安が寄せられるなか、食材の安全性や給食の安全性に疑問を抱いた保護者が、わが子に弁当を持たせ始めたためだという。

 わが子を守る。身の安全を保障してあげたい。そうした親心までは否定できない。だが、こうした親の要望に科学的根拠があるとは言い難い。誰もがやり出せば、学校給食という制度自体が成り立たなくなる。
(続きを読む…)

 

続報
宮城県が1月に行なった3箇所のクーラーステーションの調査では3箇所ともセシウムが検出されています。県内5箇所のうち残り2箇所については昨年7月以来検査は行われていないようです。

宮城県HP 放射能情報サイトみやぎ 2012.1.18

- * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * –

放射能被爆から子供を守る会 2012.1.16

宮城県の給食で使用されている牛乳はメグミルク(みちのくミルク)、森永乳業、明治、古川乳業(給食用に限っては、みちのくミルクで製造)、山田乳業の5つの事業者から供給されています。
「放射線被曝から子どもを守る会」では、この5社の牛乳について、実際に学校給食に使用された牛乳や、市販品の牛乳を「小さき花 市民の放射能測定室SSS」のご協力により、放射線測定を行いました。

それにより、全メーカーの牛乳からセシウムが検出されているのを確認しています。
その結果に基づき、仙台市教育委員会健康教育課に対し、当面、セシウムが検出されている牛乳の供給停止を要望しています。
しかし、「牛乳供給を停止すると、カルシウム摂取ができなくなる」「一度牛乳の供給を停止すると、補助金が受けられなくなる」の2点を理由に、頑なに拒否を続けております。
(続きを読む…)

 

東京新聞 2012.1.11

 小山市教育委員会は、小中学校三十八校で十六日から提供される給食を対象に、一週間分の献立全ての放射性物質検査を始める。三月まで、一給食施設につき一回ずつ検査し、結果は市のホームページで公表する。

 給食用の食材は昨年十月以降、品目ごとに検査しているが、市教委は「より保護者に安心してもらうため」と説明している。
(続きを読む…)

 

産経新聞 2012.1.11

 生駒市は10日、学校や保育園の給食で使う食材について、2月1日から放射性物質検査を実施すると発表した。市によると、東京電力福島第1原発事故の影響を受け、給食食材の放射性物質検査を行うのは県内の自治体では初めてという。

 市は現在、小中学校20校と保育園4園で給食計約1万1千食を提供しており、原発事故を受け昨年9月から食材の産地を市ホームページ(HP)で公表してきたが、保護者から放射性物質の検査を求める声が寄せられたため実施を決めた。
(続きを読む…)

 

1月10日発表の横浜市の給食検査(1月使用分)によると、鹿児島県産の削り節から14ベクレル/kgのセシウムが検出されています。

- * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * -
横浜市教育委員会HP 2012.1.10


- * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * -
関連記事

太平洋の汚染シミュレーションが更新されました

 

NHK 2011.12.28

小中学校の学校給食の安全を確保しようと、文部科学省は、給食一食分を丸ごと検査して放射性物質を測定する経費を全額補助することになりました。
(続きを読む…)

 

北海道新聞 2011.12.15

放射性物質の独自検査開始 給食食材で札幌市教委


細かく刻み、容器に入れたダイコンを測定器にかける北海道薬剤師会公衆衛生検査センターの職員
 札幌市教委は15日、市内の学校給食で使う道外産の野菜などを対象にした放射性物質の独自検査を始めた。16日に使用する予定の埼玉県産の長ネギと神奈川県産ダイコンを抽出検査している。結果は15日夕、発表する。給食食材の独自検査は道内では札幌が初めて。
(続きを読む…)

 

東京新聞 2011.12.16

県内の学校給食放射線検査は? 15市、大半で独自厳格実施

 県教育委員会は、学校給食の食材に含まれる放射性物質の検査態勢を強化するため、検査機器を導入することを決めた。文部科学省が十七都県を対象に、一定基準以上の機器を導入した場合、購入費の補助を決めたことを受け、九日に助成申請した。国の方針と県内の検査態勢の現状をまとめてみた。
(続きを読む…)

 

沖縄タイムス 2011.12.14
 【名護】名護市の比嘉恵一教育長は13日の市議会一般質問で、東京電力福島第1原発の事故を受け、学校給食の食材に含まれる放射性物質を独自に検査する方針を明らかにした。すでに準備を進めており、必要な機器を購入、または賃借し、チェック体制を強化するという。検査開始の時期については今月中に判断する。東恩納琢磨氏の質問に答えた。
(続きを読む…)

 

先日、文科省が給食の食材の目安を40ベクレルと通知した件をめぐり、混乱が続いている。

この数値自体については様々な意見があり、給食に40は高すぎというのが大方の捕らえ方だと思う。

しかし、現在国の暫定基準は500ベクレルというとんでもなく高い数値のうえ、ろくに検査もしていないくせに500ベクレル以上のものは市場に出回っていないとされており、給食を提供する自治体ではそれを理由に独自の検査体制をとっていないところの方が多い。
検査をしていないので、市場に500ベクレル以上のものが出回っていればそれもスルーで使われてしまう。
市場には500ベクレル超はいくらでも出回っており、最近では米、キノコ、牛肉など次々と見つかっているのが現状だ。
神奈川などで実際に500超の牛肉が生徒に供されていたことは記憶に新しい。
今のままでは給食からの内部被爆は積もるばかりだ。

40ベクレルという給食独自の基準があれば、少なくとも全校で検査をしないわけにはいくまい。これだけでも大きな前進だ。そして、もちろん40以上の高度汚染された食材は弾くことができる。

文科省はそうした学校独自基準を作りたかったようだが、これに猛烈に噛み付いているのが厚労省だ。
基準値作りは厚労省の縄張りなので口を挟むなと言いたいのか?
だったら、さっさと暫定でない基準を出せばよい。
来年の4月までかかるとは、なんと言う怠慢、無能だろう。あるいは高度汚染食品を少しでも多く消費させてしまおうという故意だろうか?いずれにしてもろくなものではない。
厚労省の愚かな主張に文科省は黙ってつぶされるのか?

役人たちのくだらない縄張り争いのとばっちりで、子供たちが被曝し続けるという我慢ならない現実を、
変えたいと強く思う。

nanohana記
- * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * – * -

日経新聞 2011.12.6

給食の食材「40ベクレル以下は判断の参考」 文科相が説明修正

文部科学省が学校給食の食材に含まれる放射性セシウムを巡って示した「1キログラムあたり40ベクレル以下」の数値について、中川正春文科相は6日の閣議後の記者会見で、「食材についての法的な規制値ではないが、新しい規制値が示されるまで各自治体が判断の目安の参考にしてもらえれば有り難い」と述べた。同省は1日、「検査機器の選定の目安で、給食の基準ではない」と再通知したばかり。再三の修正ととられかねない釈明の連続で、教育現場の混乱は必至だ。

中川文科相は、40ベクレル以下が機器選定と食材使用時の判断の両方の目安と説明。自治体の間に混乱が広がったことについては「運用は各自治体の判断になるが、そこが十分説明できなかったというか、受け止めに混乱があった。法的な基準値ではないとしっかり申し上げねばならなかった」と釈明した。

一方、小宮山洋子厚生労働相は6日の閣議後の記者会見で「食品の基準は新しい基準を検討している。事前に相談があってしかるべきだった」として、文科省から事前相談がなかったことを批判。そのうえで「食品の規制値のように受け取り、これ以上の食品は食べさせてはいけないと混乱しないように文科省と調整を続けたい」と話した。
(続きを読む…)

 

東京新聞 2011.12.6

放射性物質 県産白菜で検出も非公表 桐生市教委

 桐生市教育委員会が、給食食材の放射性物質の測定で、県内産の白菜から一キロ当たり一八ベクレルの放射性セシウムが検出されたことを非公表にしていた。国の暫定規制値(同五〇〇ベクレル)を下回るが、市教委は「給食に使わず、風評被害を考慮して公表しなかった」と説明。五日の市議会教育民生委員会で報告し、今後は全ての結果を公表する方針だ。 (中山岳)

 市教委によると、放射性物質が検出された白菜は、十月五日にサンプルを取って横浜市の検査機関へ送った。測定結果はセシウム134が一キロ当たり八ベクレル、セシウム137が同一〇ベクレルだった。結果は市のホームページなどで公表することにしているが、十月五日分は「不検出」だった他の二品目のみを公表し、白菜は公表しなかった。
(続きを読む…)

 

2011.12.3

文部科学省が12月1日までに、学校給食食材の放射性物質の測定機器購入費補助の通知で、安全な濃度の目安を「食材1キロ当たり40ベクレル以下」と示しました。

文科省は11月30付の17都県の教育委員会への通知で、測定機器を購入する場合、費用の半額まで補助金を出すことを伝えたということでした。そして測定機器を購入する際は少なくとも1キロ当 たり40ベクレルまで検出できる機器を選ぶよう求めています。

さらに、40ベクレルを超える値を検出した品目は、給食に出さないなどの対応も例示していたのです。

私は、この報道を聞いて、基準として適正かどうかはともかく、親御さんたちとしては、1ベクレルでも放射性物質が子ども達の給食に入っていたら嫌だろうなあ、と思っていました。
(続きを読む…)

 

河北新報 2011.11.30

給食米横流しか 未検査を代替出荷 ケンベイミヤギ


米穀卸の宮城県内大手、協同組合ケンベイミヤギ(仙台市太白区、岡部英之理事 長)が不正な表示で精米商品を販売していた問題で、ケンベイが宮城県内の学校給食向けとして納入された指定米を一般消費者用に横流しし、給食には未検査米 などを出荷していた疑いがあることが29日、関係者の話で分かった。
東北農政局、宮城県、仙台市も情報を把握。日本農林規格(JAS)法違反などの疑いがあるとしてケンベイへの立ち入り調査を実施し、慎重に裏付けを進めている。ケンベイに精米を委託していた県学校給食会(仙台市宮城野区)は11月下旬、契約を解除した。
関係者によると、ケンベイは2010年秋から11年秋までの間、給食会との委託契約に基づき、精米のため全農宮城県本部から学校給食用の指定米として納入 された宮城県産ひとめぼれ1等米の玄米を、一般消費者向け精米商品の原料として使用した。給食用には未検査米などを出荷していたという。
農政局などの調査に対し、ケンベイの関係者は横流しの事実を認めたが、岡部理事長は河北新報社の取材に対し、「横流しはしていない」と否定している。
県学校給食会は、ケンベイとの精米委託契約を解除した理由について「ケンベイから『業務の都合上、契約を辞退したい』との申し出があった」と説明している。
ケンベイは、一般消費者向けの精米商品を不正な産地・銘柄表示で販売したり、仕入れや出荷などの帳簿や台帳を作成・保管していなかったりしたことが判明。農政局などはJAS法違反や米トレーサビリティー法違反の可能性があるとして、行政指導・処分を検討している。
(続きを読む…)

 

40ベクレルはまだまだ高いけど、給食に独自の目安を打ち出したことは評価できる。全国的には測定もやっていないところがほとんどだが、独自の目安ならば検査せざるを得ないだろう。これで父兄も自治体へ検査を要求する足がかりができた。
まずは全国的に検査体制を整えよ。
そして数値を発表せよ。

そして、そこでとどまらずに、さらに数値を下げてゆくことを要求してゆこう!
nanohana記

東京新聞 2011.12.1

給食は40ベクレル以下に 文科省 初の安全目安

文部科学省は一日までに小中学校の給食に含まれる放射性物質濃度について食材一キログラム当たり四〇ベクレル以下を目安とするよう東日本の十七都県の教育委員会に通知した。四〇ベクレル超を検出した場合は子どもに提供しないなどの対応を求めている。国が学校給食について安全の目安を示すのは初。
(続きを読む…)

 

Bad Behavior has blocked 78218 access attempts in the last 7 days.