地球と7代先のこどもたちを元気にしてゆく情報発信サイト
Header

これは2009年の記事だが、ネパールに住む18歳の青年が人間の髪の毛を使った太陽電池を発明した。

髪の毛を使った太陽電池を発明したミラン君

髪の毛を使った太陽電池を発明したミラン君

この青年はミラン君といいネパールの典型的な農村地帯で暮らしている。
このあたりは」、1日のうち16時間は停電しており、つねに電気が足りない状態で、ミラン君はそんな状況を打開すべく発電機の制作に取り掛かったという。

最初は川の流れを使った水力発電機を作ろうとしたのだが、機材が高価なために断念。次に大型の太陽電池に取り掛かったのだが、通常太陽電池に使用されるシリコンが高価で手に入りにくいため、彼は考えました。
そして、物理学者スティーブン・ホーキングの著にあった「髪の毛に含まれているメラニンが光エネルギーを電気に転換する力を持っている」という1節を思い出し、髪の毛を使った太陽電池を想いついたということです。

ミラン君らが発明した髪の毛太陽電池は、製造コストもたったの23ポンド(約3,500円)と従来の半値であり、大量生産した場合はその半分、つまり従来よりも4分の1の価格で提供できるそうです。

 

2分

原発事故、海外専門家から厳しい指摘 投稿者 samthavasa

原発事故、海外専門家から厳しい指摘 投稿者 samthavasa
 東京都内で24日から2日間にかけて行われていた、政府の東京電力福島第一原発事故・調査委員会の国際会議。昨年暮れに508ページにわたって報告された中間報告書の内容を受けて、アメリカやフランスなど5か国の専門家らの意見を聴取しました。
 会議では、大量の放射性物質の放出や炉心溶融について、原因究明や国際社会への情報開示が不十分ではという声が相次ぎます。
 「どの段階で炉心溶融に気づいたかが重要。情報公開や国際社会への連絡は、より適切に行われるべきだった」(韓国科学技術院教授 チャン・スンフン氏)
 「日本の政府や事業者に対する社会の信頼が、明らかに欠如している。政府は透明性の確保に努力すべきであり、どのように意思決定が行われるのか明らかにすべきだ」(IAEA安全諮問グループ議長 リチャード・メザーブ氏)
 会議を通じて繰り返し指摘されたのは、チェルノブイリや東海村の事故、インド洋の津波など、これまで何度も原発の安全性を見直すチャンスがあったのにその努力を怠ってきた日本政府と、日本人の「甘さ」に対する批判です。
 「日本では人的被害を受けるような事故が、5年ごとに起きてきた。福島以前のことも考えて検証しないと前に進めない」(フランス原子力安全庁長官 アンドレ・ラコステ氏)
 この夏までに最終報告を取りまとめる政府事故調査委員会は、国際社会から大きな疑問符を突きつけられた格好で、重い課題を背負った形となっています。(25日19:33)

 

NHK「ニュースウォッチ9」 2012.2.22 12分

20120222 日本で原発事故 その時アメリカは‥ 投稿者 PMG5

独自の情報収集でアメリカにはこれだけのことがわかっていた。
原発の一次情報を知っていた日本政府が、わかっていなかったはずはない。
もっとよくわかっていたはずだ。
アメリカは議事録を公開した。
日本には議事録すら残されていない。

 

ドイツは昨年、福島第一原発事故を受けて「脱原発」の方針を決定、現在17機ある原子炉のうち8機が停止中だ。
昨年「脱原発」の直後には一時、周辺国からの輸入電力に依存したが、現在では輸入より輸出が多い輸出超過状態となり、周辺国へ電力を供給している。
太陽光や風力などの自然エネルギー利用の増加と、全体のエネルギー消費量を抑える「効率化」が回復の要因だ。

一方電力の7割を原発に頼るフランスはそれでも供給量が足らず、冬馬のピーク時にはドイツからの輸入超過に陥った。

原発大国よりも、自然エネルギーの開拓や電力利用の「効率化」を進めながら「脱原発」している国の方が電力供給に余裕があるという、日本の「常識」とは異なる事態が実現している。

情報は   2012.2.20

 

4分

さんが 2011/12/30 にアップロード

一市民でも原発を止められると信じ
原発に賛成する議員の再選を阻止し
議会の勢力を逆転させるとは
敬服しました。
(続きを読む…)

 

産経新聞 2012.2.9

《 米原子力規制委員会(NRC)は9日、東芝子会社の米原発大手ウェスチングハウス・エレクトリック(WH)の原子炉を採用した南部ジョージア州のボーグル原発3、4号機の建設と運転を認可した。

 米国では1979年のスリーマイルアイランド原発(ペンシルベニア州)事故後、原発の新規着工はなかったが、今回の決定を受け、78年以来34年ぶりに建設再開の運びとなった。・・・》

元記事は
産経新聞 2012.2.9

 

現状がよくわかる動画 12分 ソース不明ですが・・・

さんが 2012/01/12 にアップロード

先月国会で可決された原子力協定に基き、
ヨルダンへの官民挙げての原発輸出に邁進している日本政府。
ヨルダンの原発建設予定地のマフラク近郊で去年6月に抗議デモが行われた。
現地を訪れた日本大使館の職員に詰め寄り抗議した。
(続きを読む…)

 

産経 2012.2.2

産経ニュースが伝えたところによると、米原子力規制委員会(NRC)は1日、カルフォルニア州南部にあるサンオノフレ原発から水が漏れ出し、微量の放射性物質が大気中に放出された可能性があると発表した。

サンオノフレ原子力発電所

サンオノフレ原子力発電所


現場作業員や、付近の住民には影響のない範囲だとし、原子炉は緊急停止した。

AP通信によると、配管は2010年に装着されたばかりで、NRCが原因を調査中である。

サンオノフレ原子力発電所では、2001年2月3日にも火災発生により原子炉が緊急停止する事故がおきている。

サンオノフレ原子力発電所で火災が発生し、緊急停止

 

ロイター 2012.1.12

写真は昨年11月の代表撮影(2012年 ロイター)

[パリ 11日 ロイター] 原子力発電所の近くに住むフランスの子どもたちは、白血病の発病率が通常の2倍であることが、同国の専門家の調査結果で明らかとなった。近くがん専門誌「International Journal of Cancer」に掲載される。

フランスの国立保健医学研究所(INSERM)が、2002―07年に国内の原発19カ所の5キロ圏内に住む15歳未満の子どもを調査したところ、14人が白血病と診断された。これは他の地域と比べて2倍の発病率だった。
(続きを読む…)

 


子どもの権利が、国家権力の不法行為を問い質す歴史の幕開け 国連採択「個人通報制度」


 2012.1.10

国連総会は、2011年12月19日、「子どもの権利条約」に「個人通報制度」を採択した。これは、本来保護してくれるはずの国の不法行為を、子供自身が、ジュネーブの国連人権高等弁務官事務所に申し立てる道を開いたものである。

自然法、普遍立法に基づく国際法が、制定法(人間が定めた法律)体系に対して、普遍的な倫理のあるべき姿を問い質す手段を開いた画期的な歴史の幕開けだ。
(続きを読む…)

 

英フィナンシャル・タイムズ紙(JBPRESSより) 2012.1.4
FT記者が占う2012年大予測

(2011年12月31/2012年1月1日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)

福島の原発事故からアラブの春に至るまで、2011年は予想外の出来事に満ちた1年だった。2012年は、前年以上に大きな驚きをもたらすだろうか? 本紙(英フィナンシャル・タイムズ)の記者が状況分析を試み、2012年に起きるかもしれないことを予想してみた。

■ユーロ圏は無傷で生き残れるか?

セックスレスの元夫に慰謝料支払いを命じる、仏裁判所

ユーロが崩壊することはなさそうだが・・・〔AFPBB News
(続きを読む…)

 

産経新聞  2012.1.4

 ノルウェー北部ノールライサの海岸で3日までに、大量のニシンが打ち上げられて死んでいるのが見つかった。英紙ガーディアンなどが伝えた。原因は明らかになっていないが、専門家は大きな魚などに追われて群れが海岸に近づいた可能性や、嵐に巻き込まれた可能性などを指摘している。

 打ち上げられたニシンは計約20トンと推定され、その量の多さに地元住民も困惑。砂浜を埋め尽くしたニシンをどのように処理すべきか頭を悩ませている。

 年末から年始にかけて米南部アーカンソー州でも鳥の大量死が確認されており、一部ではマヤ文明と絡めた2012年の世界終末説の前触れではないかとの見方も出ているという。(共同)

この記事は
産経新聞

 

産経新聞  2012.1.2

 2日の新華社電によると、中国広東省深●(=土へんに川)で昨年末、高病原性鳥インフルエンザウイルス(H5N1型)感染の疑いがあると診断され、その後死亡したバス運転手の男性(39)について、感染したのは強い毒性を持つ同ウイルスだが、人からではなく鳥類からの感染であることが地元衛生当局の調べで判明した。

 当局は爆発的に感染が広がる可能性は低いとして「パニックになる必要はない」と市民に平静を呼び掛けている。

 男性は昨年12月21日に発熱し、25日から入院、重症の肺炎にかかって31日に死亡した。当初、発症前に鳥類などと接触する機会はなかったと伝えられ、当局が感染経路の特定を急いでいた。(共同)

この記事は
産経新聞

 

東京新聞 2011.12.30

赤外線カメラで撮影された、ウシ科の動物ターキンを食べる野生のジャイアントパンダ=11月、中国四川省平武県で(共同)

 【北京=安藤淳】二十九日の中国紙、京華時報によると、四川省平武県の林業局調査員が、野生のジャイアントパンダがウシ科の動物ターキンの肉を食べる姿の写真撮影に、成功した。

 調査員が設置した赤外線カメラが十一月にとらえた。四川省の担当者は「パンダはもともと肉食で、進化の過程で草食になった」と述べ、パンダが肉を食べても不思議ではないと説明。家畜のヒツジがパンダに襲われたケースもあるという。

この記事は
東京新聞

 

より 2011.12.24
カナダ医師会の公式雑誌、「カナダ医師会ジャーナル Canadian Medial Association Journal (CMAJ)」はピア・レビューの科学雑誌です。そこに、12月21日付けで、「冷温停止」を宣言した日本政府を厳しく批判する記事が載りました。

曰く、

・日本政府は平気な顔をして嘘をついてきた

・日本政府は住民が十分に健康被害について判断できるような情報を出していない
・日本政府の対応は、チェルノブイリ事故でのソ連政府の対応にはるかに劣る

・一般公衆の年間被曝限度20ミリシーベルトは人倫にもとる、とんでもない基準で、こんなことを自国民に許した政府は過去数十年で世界にいない

と、一言で言えば、「ぼろくそ」の批判です。機会がある毎に日本政府を褒めちぎる某国際機関とは大違い。上記の2点目は、実際IRCPの勧告違反でもあります。
(続きを読む…)

 

webDICE 骰子の眼 2011.12.24

「日本の原発への対処が世界中に大きなインスピレーションを与えるでしょう」と提言

『100,000年後の安全』のマイケル・マドセン監督

3月11日の東日本大震災と福島第一原発の事故の後の4月2日アップリンクで緊急公開されたドキュメンタリー『100,000年後の安全』。 フィンランドの高レベル放射性廃棄物を100,000年の間保管する地層処分場「オンカロ」を描き、核のゴミの問題を問いかけた今作の12月23日の DVDリリースにあわせマイケル・マドセン監督が来日。4泊5日という滞在期間の間連日多くのメディアからの取材に応えた。また12月21日にはオーディ トリウム渋谷の上映会に参加し、観客とのQ&Aに参加し、被災地における悲しみや現在の社会の空気に同調するのではなく、もっと根本を見つめなけ ればいけない、と日本の人々に提言した。
(続きを読む…)

 

ブルームバーグ 2011.12.19

12月19日(ブルームバーグ):韓国の聯合ニュースは19日、北朝鮮の独裁者、金正日総書記が死去したと報じた。70歳だった。国民が飢餓に苦しむなか核開発を推し進め、国際的非難に反抗し続けた。
(続きを読む…)

 

 2011.12.5
 なんで原発のことばかり書くのかと心配してくださる向きもあるが、これからの日本と世界を左右する決定的なテーマだと思うからである。

 原発の今後を考えるうえで示唆に富む報道が続いている。本紙(2日朝刊)によれば、02年、当時の経済産業省事務次官と東京電力の会長・社長が、「核燃料再処理事業から撤退」で合意に近づいていた。

 核燃料再処理とは、原発から出る使用済み燃料に化学処理を施し、再利用可能なウランやプルトニウムを取り出すことをいう。これがうまくいかない。うまくいく見通しもない。撤退協議は自然だった。結局、立ち消えになった(=東電のトラブル隠し発覚で首脳陣が交代し、途絶)とはいえ、この逸話は、原発政策転換が夢物語ではないことを示している。

 同じ日の本紙夕刊(統合版地域は3日朝刊)に、イギリスが核燃料再処理で蓄積したプルトニウムをもてあまし、一部を地下処分場に捨てる予定だという記事が出ていた。このニュースはさらに重要だ。
(続きを読む…)

 

 2011.12.9

ドーンレイ核複合施設の高速増殖炉で続く解体作業。防護スーツで身を守る=英原子力廃止措置機関提供


ドーンレイ核複合施設の遠景。丸いドームは、西側初の高速増殖実験炉。その右隣が原型炉=2011年12月6日、会川晴之撮影

 12月6日、英本土最北端のドーンレイは、あられが降っていた。氷点下2度。白い波頭が荒々しく砕ける北大西洋から、突風が吹きつけ、肌を刺す。

 「高速増殖炉など核施設の解体が終われば、この地に仕事はなくなる」。世界有数の巨大核複合施設で父親の代から働く広報担当の女性職員、クレア・クロフォードさんが、コートの襟をかき合わせながら言い、空を見上げてつぶやいた。「風力発電にはとてもいい風。再生可能エネルギーの聖地に生まれ変わればいいのに」

 ドーンレイでは、英国政府が1950年代に西側世界で初めて高速増殖炉の建設に着手した。使用済み核燃料の再処理で生まれるプルトニウムを利用する「核燃料サイクル事業」の先進地として、人口約1万人の町の住民の多くを雇用した。

 英エネルギー・気候変動省によると、当時は石油などの化石燃料もすぐに底を突くと予想されていた。ノーベル賞を受賞した科学者らの提案で、政府は「夢のエネルギー産地」として巨額の国費を投じた。建設・運営した施設は、高速増殖炉のほか核燃料再処理施設や核燃料製造工場など計180施設。高速増殖炉は54年に実験炉、66年に原型炉を着工、85年に大型の実証炉の設計に入った。

 ところが、70年代後半、カナダなどで相次いで巨大ウラン鉱床が見つかり、ウラン価格は1ポンド(約453グラム)当たり、10分の1の10ドル台に急落した。英国沖で北海油田も見つかり、高速増殖炉の経済優位性が薄らいでいく。さらに、95年に日本の「もんじゅ」(原型炉)で起きた事故と同様、冷却剤漏れが頻発する克服困難な問題に直面した。

 英国政府は高速増殖炉計画を断念、94年に原型炉を閉鎖した。今は総額29億ポンド(約3500億円)を投じ、約2000人の技術者たちが施設の解体や放射性廃棄物の処分場建設を進めている。

 施設の解体終了目標は2039年。だが、「(77年に運転を停止した)実験炉の解体は83年に始まったのに、30年近くたってもまだ、炉心にある核燃料棒すら取り出せていない。順調に進んでも、終了まであと20年はかかる」。解体作業責任者のアレックス・アンダーソンさんが見通した。作業開始から少なくとも半世紀はかかる計算だ。低レベル放射性廃棄物のみ施設内の土中に埋められ、これが人体に「安全」となるのは2300年ごろだ。
(続きを読む…)

 

東京新聞 2011.12.7
 【ニューヨーク共同】米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は6日、東京電力福島第1原発事故後取り組まれている除染とそれに対する日本での論議を紹介し、「日本再生を示す」との積極論の一方で「最大の浪費事業になるかもしれない」との悲観論もあることを指摘した。
(続きを読む…)

 

Bad Behavior has blocked 78224 access attempts in the last 7 days.