新潟県では一般家庭を対象に無料で食材の放射能検査をはじめる。
新潟市中央区上所２の県消費生活センター（０２５・２８１・６００１）
長岡市新産２の県環境衛生中央研究所（０２５８・４６・７１５１）で１５日から、
上越市下門前の上越環境科学センター（０２５・５４３・７６６４）で２２日から、
それぞれ電話予約を受け付ける。
予約と検査の受付時間は、土日と祝日を除いた午前９時から午後４時。
検査は受付開始日の1週間後から。
予約後、みじん切りにした食材を1リットル程度持ってゆけば45分程で検査結果が出る
この情報は ２０１２．２．９
ＪＡ福島五連の庄條徳一会長が鹿野道彦農相に要望。
合わせて
《販売できずに倉庫に保管している平成２３年産米への対応や２４年産米の作付け制限の早期提示などを求めた。》
以上、「福島放送」 ２０１２．２．１０
Mercuryによると、2012年に入ってから、値頃感から福島の米が売れ筋という。
日本農産情報のよると、売れ筋の1位は福島産コシヒカリ、2位福島産ひとめぼれ(中通地方),4位福島産ひとめぼれ(会津地方)
福島全県が流通を自粛していると思っておられる方もいるかもしれないが、作った米はちゃんと流通していて、結局誰かの口に入るのだ。
コメは複数産地をブレンドした場合、国産と表示すれば良く、産地を見分けることは出来ない。
元記事は
Mercury ２０１２．２．９
また流通の干しシイタケから高いレベルのセシウムです。
横浜市港北区内のスーパー「ビッグヨーサン綱島樽町店」で販売されていたもので、産地は９自治体が混在しており不詳です。
加工者は「大塚フード」（静岡県藤枝市）
同じ品はほかの県、ほかの店でも売られているのではないでしょうか？注意が必要です。
横浜市保健所が「１袋食べても、健康に直ちに大きな影響が出るとは考えていないが、購入した人は食べずに連絡して」と意味不明の発言。食べない方がいいなら、食べても影響はない等と言わないほうがいいでしょう。市民の健康を守るべき保健所なんだし。
２月４日には愛知で流通していた茨城産の干しシイタケから２０８０ベクレル出たばかり。
こうして汚染品が流通してしまうのは、検査がほとんどされていないからです。
そして今回のように発見されるのはほんの氷山の一角、
もはや高汚染の毒きのこが全国で普通に売られていると考えたほうが安全でしょう。
汚染原木が全国流通してしまっている以上、どこ産だから大丈夫とも言えなくなっていて、残念です。
元記事
カナロコ ２０１２．２．９
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追記：
注意！：横浜市が回収を呼びかけていますが、まだ出回っている可能性があります。
横浜市記者発表資料より
市内量販店で販売していた乾シイタケの放射性物質検査結果について
昨日、市民の方から、港北区内で購入した乾シイタケ（賞味期限2013.01.04）を自主的に検査したところ、食品衛生法上の暫定規制値を上回る放射性物質が検出されたとの通報を受けました。
本市では、同一商品「賞味期限 Ａ 2012.12.25、Ｂ 2013.01.04、Ｃ 2013.01.10」を抜き取り検査し、その結果、「賞味期限 Ｃ 2013.01.10」のものから暫定規制値を上回る放射性物質が検出されましたので、お知らせします。
なお、暫定規制値を超えたものについては、加工者を所管する静岡県に通報するとともに、販売店に対し店頭告知等により回収するよう指示しました。
1 品名 小粒どんこ
2 包装形態等 合成樹脂製袋詰
3 原材料名 しいたけ（原木）
4 原料原産地名 日本産
5 内容量 ８０ｇ
6 賞味期限 ２０１３．０１．１０
7 加工者 有限会社大塚フード（静岡県藤枝市堀之内1丁目4－１３）
8 販売店 ビッグヨーサン綱島樽町店（港北区樽町三丁目７－７５）
窯焼きピザ 沖縄そば
放射能は流通に乗ってどんどん拡散している。
今度は沖縄で福島産の薪から４６８ベクレルのセシウムが検出された。
使用後の灰からは３万９９６０ベクレルも検出されている。
窯焼ピザ屋など4店舗で使用されていた。
窯焼ピザはピザをいれた石釜などのの中で薪をたく。
4店舗のうちのひとつは沖縄そば屋だ。
沖縄そばの麺はラーメンの製法と似ており、
製麺の時にかんすいか木灰汁を使用するらしい。
この薪を使っていたレストランからハイをもらって製麺していた。
麺からは２５８ベクレル。使用の灰からは１２６０～８０６０ベクレルが検出されている。
福島産の薪は他県にも流通している可能性がある。
関連記事
「まき・灰からセシウム 飲食３店で指標値超え 」 沖縄タイムス ２０１２．２．８
「汚染まき沖縄流通か 岐阜の業者８トン販売」 沖縄タイムス ２０１２．２．７
東京新聞によると、
福島県伊達市の農業委員会は、土壌汚染や被ばくへの懸念から耕作できなかった農家に対し、田畑を耕作放棄地と扱う通知を出し、「農地として適切に利用されていない」として耕すよう指導。
元記事 東京新聞 ２０１２．２．８ 「耕作放棄じゃない 除染待つ間に農地利用促す通知」
農家は《「耕すと放射性物質が土に混ざる」と困惑している。》
《農地法には、災害時などは耕作放棄地扱いしないとの規定がある。》
絵：毎日新聞より、食物連鎖のようす
福島第１原発から約２０キロ離れた福島県川内村に生息するミミズから、１キロあたり約２万ベクレルの放射性セシウムが検出された。
ミミズは汚染された腐葉土などを食べて体内にセシウムを蓄積する。そのミミズもまた、モグラやイノシシなど多くの動物たちのエサとなる。
記事元 毎日新聞 ２０１２．２．６
《食物連鎖で他の生物の体内に次々と蓄積していく現象が起きている可能性も懸念される。》
nanohanaでも「神奈川県の放射能汚染が懸念される瓦礫受入：事実上不可能に」で伝えたように、瓦礫を焼却した後の最終処分先である芦名が受入反対を表明したため、神奈川県の瓦礫受入が事実上不可能になったように見えたが、神奈川県はすでに別の処分場である、横浜市南本牧にある最終処分場を候補に決め、水面下で準備を進めていた。
２月２日の読売新聞の記事には、細野環境相がお忍びで横浜港運協会の藤木幸夫会長を訪ね、横浜市の林文子市長とともに面会した際、「がれきのことをよろしくお願いします」と言われ、「わかった、やろう」と応じたことを明らかにし、２月１日に横浜市内で開かれた黒岩知事の後援会発表式で、東日本大震災で発生したがれきについて、「横浜港でどう受け取るかやっているところだ」と挨拶をしたという。
地元の方はご存じかと思うが、藤木氏は、横浜、川崎、横須賀３港運協会を傘下に置く神奈川港運協会長も務める県経済界の有力者である。
続く、２月４日の読売新聞には、 がれき受け入れ 市が検討 という見出しで、南本牧処分場が候補になったと伝えている。
がれき受け入れ 横浜市が検討
同日、朝日新聞では 震災がれき焼却灰埋め立て 港運協会長「横浜で」 という見出しで、藤木会長ががれき受け入れを「日本人としてやるべきことはやらないとならない」と述べていると伝えている。
同記事では、下水焼却灰を南本牧処分場に埋め立てる際には、藤木会長が反対していたことを伝えている。
震災がれき焼却灰埋め立て 港運協会長「横浜で」
愛知県発表
愛知県内で最大２０８０ベクレル/kgの放射性セシウムが検出された茨城産乾しシイタケが流通していた。
このシイタケは県内の３施設で計１４２袋、昨年８月下旬から販売販売されていた。
・刈谷市の伊勢湾岸自動車道のパーキングエリア内施設「おあしすファーム」で１００袋
・豊根村の茶臼山高原の「レストハウスやはず第２売店」で２８袋
・名古屋市千種区の青果店「新鮮組」で１４袋
いずれも１３０グラム入り
元記事は 中日新聞 ２０１２．２．４
「冷温停止状態」にあるはずの東京電力福島第一原発で異常な事態が進行している。
１月２７日には４５度だった２号機原子炉底部の温度が徐々に上がりはじめ、５日午後４時には７１．７度となり、１０日で２５度以上も上昇した。このため東京電力は、６日午前１時半ごろに、原子炉への注水量を１時間当たり１トン増やして、１０．６トンとする対策を取ったが、６日午前７時で７３．３度を記録し、再臨界の防止対策として、原子炉へのホウ酸水注入準備を２月６日午後９時30分頃から始めた。
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東京電力からのご連絡
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報道関係各位
本メールは、事前に「深夜・早朝における連絡先」の登録のお申し込みをいた
だいた方にお知らせしています。
○２号機原子炉圧力容器下部温度については傾向監視を行っているところですが、本日（２月６日）夕方の定例会見でもご説明させていただいておりますように、炉心スプレイ系からの原子炉注水量について約３［m3/h］の増加操作（給水系配管からの注水量は変更なし）を実施します。
○再臨界の防止対策として、念のため、原子炉へのホウ酸水注入準備を午後９時30分頃より実施しており、今後、ホウ酸水注入終了後、原子炉注水流量変更操作を実施する予定です。（本日午後９時現在の原子炉圧力容器下部温度は、70.4℃：参考値）
○また、ホウ酸水注入準備からホウ酸水注入終了まで、約４時間程度を見込んでおります。
○原子炉注水流量変更操作の操作実績につきましては、操作実施後、改めてご連絡いたします。
○なお、評価を詳細に進めているところではありますが、本日（２月６日）実施した２号機原子炉格納容器ガスサンプリングにおいて、現時点でキセノン135は検出されておりません。
○本メールには返信できませんのでご了承ください。
以 上
→ ２号機原子炉 高温の状態続く
→ 福島２号機の冷却「政府も対応」 温度上昇で細野原発相
→ １月１３日にはこんな記事も 「福島第１原発２号機温度計の一つが１００度超え 計器不良か」
そして２月６日の深夜１時から２時のふくいちライブカメラで、４号機付近からたちのぼる白煙が観測された。
風向きはふくいち現地から太平洋に向かう風。
nanohanaの放射性物質飛散予想のページで福島、茨城、神奈川、東京の環境放射線量を確認できるが、目立った線量の上昇は確認されていない。
愛煙家にはショッキングなニュースだ
去年は作付を見合わせた福島県の葉たばこ組合が
来年は県中、県南、会津地方を中心に生産を再開するという。
葉たばこにはなぜか放射能基準がないらしくて
JTが500ベクレルという独自基準を設けている。
火をつけるとセシウムは効率良く気化しそうだし
いっそ禁煙でもしようかな
（ネタ元は2012年02月05日のKFB福島放送）
神奈川県の放射能汚染が懸念される被災地瓦礫受入問題に、大きな動きがあった。
２月５日夜、神奈川県が受け入れた瓦礫を焼却し、最終的に処分する処分場のある神奈川県横須賀市芦名町の芦名大楠連合会（芦名大楠連合会、芦名町内会による連合組織）が瓦礫受入反対決議を声明したのである。
理由は後ほど書くが、これにより神奈川県は瓦礫焼却による灰の処分先が無くなり、つまり瓦礫を受け入れることができなくなったわけである。
瓦礫受入る気マンマンの黒岩神奈川県知事
瓦礫は女川から搬入し、横浜、川崎、相模原の各焼却場で燃やして灰にする、その灰を最終的に神奈川県横須賀市芦名町にある最終処分場に埋め立てる計画であった。
ちなみに焼却施設はそれぞれ市が管理しているが、芦名最終処分場は神奈川県が管理している。
そして、１月１５日に地元芦名町のコミュニティセンターで「がれき受入に向けての説明会」が開かれたが、集まった住民たちはすでに放射能の危険性を知っており、最終処分場が本来放射能廃棄物を棄てる場所ではないこと、それゆえに環境への漏れ出しの対応が出来ていないこと、規約上県外からの廃棄物を受け入れられない点などを上げて一斉に抗議し、会場は一時騒然となった。
つづいて後横須賀で開催された「緊急開催 黒岩知事知事との対話 ～震災がれきの受入へ！ 東北再生に向け今、神奈川ができること～」などとタイトルを付けた瓦礫問題の説明会が開催かれる。
会場は、芦名での説明会以上に騒然とし、質疑も聞えないほどだった。
その後、横浜の神奈川県庁で「緊急開催 黒岩知事知事との対話 ～震災がれきの受入へ！ 東北再生に向け今、神奈川ができること～」が開催された。
前半部分は、芦名、横須賀とまったく同内容。
地域住民、県民から寄せられた質問、提案に対する反応はゼロ。改定された内容はゼロ。まったく同じ内容をそのまま、そっくりと繰り返した。
つまり県民の主張を聞き入れるつもりは皆無である神奈川県も、一点だけ横浜会場において変えた趣旨がある。
それは、参加者の管理である。座席指定にし、誰がどこに座っているか判別できる状態にし、質問に関しては司会者から指名された本人のみができるとし、それを強行しようとした。県側からの説明は大人しく聞いていた参加者だが、質疑に入るとエキサイトし、やはり会場は騒然とした。
そして、その後の神奈川県の動きは公表されず、行方を見守るかたちだったが、２月５日の夜に上記した地元町内会の受入反対声明が出されたという流れである。
→ がれき受け入れ拒否 横須賀の町内会が決定 / 朝日新聞
→ がれき焼却灰搬入反対 横須賀の地元決定 / 読売新聞
そして、何故地元町内会の反対声明が大きなちからを持つのかであるが、この横須賀市芦名地区産業廃棄物最終処分場について、地元（芦名）との間に最終処分場を建設するにあたっての協定書を取り交わしている、その協定書によれば、「この最終処分場は県内の産業廃棄物の処分に限る」という文言があるというのである。
つまり、産業廃棄物ではない、しかも県外からの持ち込みによる瓦礫（廃棄物）を処理するにあたってはこの協定書の「改訂」が必要であり、ゆえに地元町内会の賛成なくして今回のがれき受入は実現しないということである。
神奈川県瓦礫問題の経緯については、下記を参照
→神奈川県のがれき受入をめぐる生々しい話
→黒岩知事定例記者会見 2012/2/3
→【神奈川】 瓦礫受入 ひよる黒岩知事 住民猛反発
→頭は瓦礫でいっぱい 神奈川・黒岩祐治知事
→「録画配信」緊急開催！黒岩知事との「対話の広場」
１月３１日付け 共同通信によると、
経済産業省が３１日、震災復興支援の一環として、農林漁業と商工業との連携を強化する１０事業へ補助金を交付する発表した。
その一つに、飲食店紹介サイト大手のぐるなび（東京）による、宮城、福島、茨城３県の農水産品を首都圏で販売する事業が含まれている。
飲食店にまとめて仕入れてもらうという。
いまだに食べ（させ）て応援？
しかもその応援（交付金）は誰のため？
他の交付対象には「東北コットンプロジェクト」の名も
ソースは
共同通信（４７News） ２０１２．１．３１ 塩害対策の綿花を商品化 農商工連携１０事業に補助
《１事業当たりの補助金は約４千万～約３億円。》とある。
税金と保険の情報サイト ２０１２．１．３１
100ベクレルを超えた地域でも米作りを
福島県の米の作付けについて、26日、JA福島中央会が作付けできるかどうかの判断基準を示した。
新たに作付けする米が100ベクレルを超える危険性の大小で「総合的に判断」するという。
農家はなるべく作りたい
JA福島中央でも、方針を決定する過程では、組合によって意見が大きく分かれた。農地は、いったん放棄すれば、回復に長い年月を要する。
そのため「なるべく作りたい」というのが農家の本音だ。除染や全袋検査が前提となるが、効果については疑問符がつく。
(続きを読む…)
琉球新報 ２０１２．１．３０
沖縄本島南部の小学校給食に使われた長野県産のエリンギから、東京電力福島第１原発事故由来と断定できる１キログラム当たり１・１２ベクレルの放 射性セシウムが検出されたことが２９日までに分かった。キノコ類の国の暫定基準値は１キログラム当たり５００ベクレル。測定・分析した琉球大機器分析セン ターの棚原朗准教授は「直ちに人体に影響が出る数値ではない」と話している。県内の学校給食の食材から、原発事故由来の放射性物質が検出されたのは初め て。
(続きを読む…)
産経新聞 ２０１２．１．２６
東京電力福島第１原発事故で福島県産のコメから相次いで放射性セシウムが検出された問題で、平成２４年産のコメの作付けについて検討していた「ＪＡ福島中央会」（庄條徳一会長）は２６日、福島市で合同理事会を開き、昨年産のコメで１キロ当たり１００～５００ベクレルの放射性セシウムが検出された地域は、除染などを条件に作付けを認めるなどとする方針をまとめた。同会はこの方針を地元の要望として国と調整を進める。
(続きを読む…)
熊谷市の工場でがれき受け入れ意向
NHK ２０１２．１．２5
東日本大震災の被災地で出たがれきについて、大手セメントメーカーが、埼玉県に対して熊谷市の工場で受け入れに協力する意向を示し、埼玉県は、今後、地元の自治体や住民に受け入れへの理解を求めることにしています。
埼玉県は、先月、被災地の復興を支援するため、がれきの受け入れを進める方針を決め、県内の市町村などに協力を求めていました。こうしたなか、東京に本社がある大手セメントメーカーの太平洋セメントが、埼玉県に対し、熊谷市にある熊谷工場でがれきを受け入れる意向を示していることが分かりました。埼玉県によりますと、受け入れが想定されているのは、岩手県久慈市と野田村で出た解体された家の柱などで、現地で細かく砕いたうえで工場に運んで焼却し、焼却灰はセメントの材料として利用することで、年間およそ１万トンの受け入れを予定しています。岩手県の検査では、これらのがれきから放射性物質は検出されていないということですが、受け入れる際には、改めて検査を行って安全性を確認するとしています。受け入れに当たっては、地元の自治体の同意が事実上必要になることから、埼玉県は、今後、熊谷市や地元の住民を対象に説明会を開くなどして、理解を求めることにしています。
この記事は 熊谷市の工場でがれき受け入れ意向
NHK
放射線被曝から子どもを守る会 ２０１２．１．２５
私は地元乳製品メーカーに平成16年入社､以降は昨年の5月末まで牛乳並びにチーズの製造を7年間担当していました｡県の基幹産業の一部を担い､地元観光地の最前線で勤務する事は自分の誇りでもありました｡
しかし､2011年3月11日に発生した東日本大震災発生当時､村井宮城県知事は当初モニタリングポストの故障を原因に放射線物質の測定を行わないままに食品の安全宣言を表明しました｡私は県境の福島県各市町村で相次ぐ出荷制限や､加工前原乳の使用禁止を目の当たりにして､安全なのかも分からない乳製品を消費者に供給する事は不可能と判断､過去に起きた旧ソ連チェルノブイリ原子力発電所事故同様､もしくはそれ以上の惨状が予想された事から、断腸の思いではありましたが､自らが加害者側になってしまわない為にも辞職､退社という道を選びました｡
そして今､まさに乳製品の存在自体を根底から揺るがしかねない問題が発生しつつあるのです｡
(続きを読む…)
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